﻿var dbelements = [
				{
					subject:"わが国の産業",
					comment: "アメリカ、EU、中国などと世界トップグループを構成する経済大国。<br>資源の乏しい島国、原料のほとんどを海外からの輸入に依存。<br>少子高齢化が進む。人口減、雇用問題などの解決が課題。",
					photos:[ { path:"icon_db01.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"国内総生産",
							comment:"国内総生産（ＧＤＰ: Gross Domestic Product）は国の経済活動の大きさを表した指標のひとつ。国内で一定期内に生み出された商品（財貨）・サービスの金額から原材料費を引いた総額にあたる。ＧＤＰの伸び率が経済成長率をあらわす。ＧＤＰは約５００兆円、国民１人当たり約４００万円になる。ＧＤＰはアメリカの半分程度。"
						},
						{
							subject:"産業・鉱工業",
							comment:"ＧＤＰの内訳は製造業が２０％、サービス業が２５％、農林水産業は２％に満たない。<br>貿易輸出は約６０兆円、貿易輸入は約５０兆円。"
						},
						{
							subject:"労働・消費",
							comment:"正社員、アルバイト、パートタイマー、派遣、契約社員など雇用条件が多様化。「格差社会の到来」がいわれる。"
						},
						{
							subject:"科学技術",
							comment:"米国に次いで世界第２位の研究大国。しかしアメリカの半分程度。<br>研究費総額の約７０％は民間企業が占める。<br>鉄鋼・自動車・化学など、全産業にわたる技術貿易総額で輸出が輸入の約３倍にもなる。"
						},
						{
							subject:"ＩＴ産業",
							comment:"情報通信産業（ＩＴ産業）の市場規模は全産業の中でトップ。デジタル放送の開始に伴うデジタル家電の需要拡大や次世代携帯電話など通信機器の需要など、ＩＴに向けた投資や人材の育成、研究開発は活発に行われている。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"農林水産",
					comment:"農林水産業は国の要。そして、地球環境にも大きな関わりを持っている。<br>わが国の国土面積は約３７万８０００平方キロメートルで、その７割が森林。海洋面積は約４５０万平方キロメートル。<br>世界一の農作物純輸入国で、穀物自給率は３割前後で推移。",
					photos:[ { path:"icon_db02.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"農業",
							comment:"農作物の総生産額は畜産が３割、野菜、米が２割以上を占める。<br>国内の農地の２.５倍に相当する耕地面積を海外に依存。"
						},
						{
							subject:"林業",
							comment:"減少する林業人口。高齢化、後継者不足が問題。<br>安い輸入木材おされて需要が伸びない国産木材。<br>木を植える、育てる、収穫するといった自然循環が重要。<br>廃材や残材などを利用してエネルギーなどを取り出す木質バイオマスに期待。<br>木材の利用が増えていけば、地球温暖化対策としても役立つ。"
						},
						{
							subject:"水産業",
							comment:"世界有数の水産国だが、漁業人口は減少。後継者や船員不足が問題。１年間に約８００万トンの魚介類が食料として消費されており、水産物の輸入量は世界の約２０％を占める。獲る漁業から育てる漁業へ。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"鉱業",
					comment:"鉱業とは、金や銀、鉄、石炭、塩や砂、大理石など、地下資源（場合によっては地表にあるものを含む）を資源として取り出す産業。",
					photos:[ { path:"icon_db03.jpg" } ],
					links:[
        				{
							subject:"鉱業",
//							subject:"鉱業（準備中）",
							comment:"日本の金属鉱山数は年々減少し０７年４月現在１１（１９７０年２４６、資源エネルギー庁調査）。日本は「資源小国」といわれるとおり、国内需要のほとんどを輸入に頼っている。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"エネルギー",
					comment:"わが国のエネルギー自給率は６０年代の６割から近年は２割前後に減少（アメリカは７割、中国は９割で推移）。太陽光発電、風力発電、燃料電池などの新エネルギーが徐々に普及。",
					photos:[ { path:"icon_db04.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"石油産業",
							comment:"大半を中東から輸入。<br>ガソリンや灯油、軽油、液化石油ガス（ＬＰＧ）などは石油（原油）から精製される。<br>プラスチックや合成ゴム、合成繊維などの石油化学工業製品も、石油から作られるナフサ（粗製ガソリン）などが原料。"
						},
						{
							subject:"電気事業",
							comment:"暮らしや産業活動に欠かせない電気。安く、安定した供給が求められる。<br>消費量は昼と夜、夏と他の季節との格差が大きい。"
						},
						{
							subject:"ガス事業",
							comment:"クリーンで熱効率の高いガス燃料。<br>都市ガス原料の約９割がＬＮＧ（液化天然ガス）。輸入先はインドネシア、マレーシア、ブルネイ、オーストラリアなどで、中東に大きく依存する石油とは対照的。<br>都市ガスを燃料に発電し、排熱を蒸気や温水に変えて利用する「ガスコージェネレーション」は工場の生産工程、ホテルや病院の給湯設備、ビルの冷暖房、温水プールの加温などに導入されている。<br/> ２００９年５月より自分の家で電気とお湯を同時につくる発電・給湯システム、家庭用燃料電池・エネファームの商用販売を開始。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"建設業",
					comment:"道路、橋、公園、下水道など社会基盤の整備から、住宅、工場、ビル、学校など建築物の工事に至るまで、私たちの暮らしや産業の基盤を築く。ＧＤＰ（国内総生産）に占める建設投資額の割合は約１０％、全産業に占める建設業就業者数の割合も１０％前後。",
					photos:[ { path:"icon_db05.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"建設事業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"製造業",
					comment:"原料を加工してモノをつくる製造業は、産業の基盤。<br>モノづくりと技術開発は、豊かな社会を築く原動力。<br>工業立国、技術立国、貿易立国が、わが国を世界第２位の経済大国に築いた。",
					photos:[ { path:"icon_db06.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"食料品",
							comment:"農畜産物や水産物を加工して、いろいろな食料品を作り出す産業。<br>原材料を中心に、食料品の輸入は年々増加し続けている。<br>即席めんは日本が発明した加工食品。"
						},
				        {
							subject:"繊維製品",
//							subject:"繊維製品（準備中）",
							comment:"繊維産業は、製糸・紡績業などの「繊維工業」と衣服、下着、その他の２次製品（ネクタイ・毛布・ハンカチなど）の「衣類等」に大別される。経済産業省工業統計によると、国内の市場規模（出荷額）はここ数年、ともに２兆円規模で推移しているが、輸入品に押され減少傾向が続いている。"
						},
						{
							subject:"紙・パルプ",
							comment:"パルプは原木とチップを溶かすなどして繊維質を集めたもの。紙の原料は木材と古紙。紙は、大きく「紙」と段ボール・紙箱などの「板紙」に分けられる。新聞用・衛生用・印刷筆記用・包装用・加工用など用途は様々。"
						},
						{
							subject:"化学",
							comment:"化学工業の出荷額はアメリカ、中国に続く世界第３位。<br>石油や天然ガスから精製されるナフサ（粗製ガソリン）や油脂などを原料に、化粧品・洗剤・医薬品や電気製品・自動車などの部品をはじめ、様々な製品の「素材」をつくり出す。研究費は全産業の１５％を占める。"
						},
						{
							subject:"プラスチック",
							comment:"プラスチックは加工しやすく着色も容易。建材、家電などの部品、ＰＥＴボトルなどの飲料容器、日用品・雑貨などとして普及。大量生産により安価で供給可能。錆びず腐らず劣化しない。反面、廃棄されるプラスチックが環境問題を起こす側面も。"
						},
						{
							subject:"化学繊維",
							comment:"化学繊維は石油や木材などを原料に化学的に作られた繊維。ポリエステルやアクリル、ナイロン、レーヨンなど。工場で大量に作ることができる。<br>ハイテク技術により、新規用途の開発、新繊維の開発がおこなわれている。光学部品（光ファイバー）やスペースシャトル・航空機・建築分野(ガラス繊維、炭素繊維）、宇宙服、水処理事業など、用途は多様。"
						},
						{
							subject:"医薬品",
							comment:"わが国の医薬品生産額は６兆円台で推移。その大半が医療用医薬品。医療用医薬品の市場規模の伸びは薬価改定や医療制度改革の影響を受ける。近年、製薬企業間の国際的な提携・買収などが進展。"
						},
						{
							subject:"ゴム製品",
							comment:"ゴム製品は天然ゴム、合成ゴムを主要原料とし、補強材として繊維、金属などを使用した複合製品。主な製品は自動車タイヤ、工業用品（ベルト、ホース、防振ゴム、パッキン等）、履物、運動用品（ボール類）などで、一般消費財から産業用資材まで多岐にわたる。生産量は新ゴム量（天然ゴムと合成ゴムの合計量）ベースで自動車タイヤが全体の８０％強を占める。<br>天然ゴムはゴムの樹の樹液から生産。１００％輸入され、主な産地はタイ、インドネシアなど。合成ゴムは石油から生産される化学製品で、大半が国内で生産。"
						},
						{
							subject:"ガラス・土石製品",
							comment:"ガラスは四つの分野に大別される。建築用資材や家具・内装用、鏡などの板ガラス、自動車用などの安全ガラス。<br>断熱・吸音材などに用いるグラスウールや船舶・自動車の補強材料に使われるグラスファイバーなどのガラス繊維。<br>テレビなどのブラウン管（電子管用ガラスバルブ）。<br>食器類などのガラス製品。ガラス製品の分野は全体の７割以上を中小企業が占める。"
						},
						{
							subject:"セメント",
							comment:"セメントは、そのほとんどがコンクリートとして使われている。<br>セメントの原料は石灰石、粘土、けい石、酸化鉄原料、石膏。これらの原料のほとんどは日本国内で入手でき、生産されたセメントの多くが国内で消費される。"
						},
						{
							subject:"鉄鋼",
							comment:"鉄鋼は、わが国の産業にとって重要なことから「産業の米」とも呼ばれ、建設や自動車、船舶など、幅広い分野に使われている。<br>普通鋼は鉄鋼全体の約８割を占め、加工性にも優れている。原料となる鉄鉱石は１００％輸入に依存。"
						},
						{
							subject:"非鉄金属",
							comment:"非鉄金属は鉄および鉄を主成分とした合金以外の金属材料。産業資材に使われる非鉄金属には、重金属では銅、亜鉛、鉛、マンガン、軽金属ではアルミニウム、マグネシウム、ナトリウムなどがある。金、銀、白金などは貴金属、ニッケル、チタン、リチウムなどは希少金属（レアメタル）と呼ばれる。銅、鉛、亜鉛、アルミなどは「ベースメタル」と呼ばれ、電線、伸銅品、メッキ用、合金用などに幅広く利用されている。"
						},
//						{
//							subject:"金属製品",
//							comment:""
//						},
						{
							subject:"造船",
							comment:"１９５６年にイギリスを抜いて以来４０年以上世界第１位の建造量を維持し続けていた。建造量の増加にとどまらず、技術革新に努め、船舶の大型化や高速化、また種類別に貨物を運ぶ専用船の開発などに取り組み、経済効率の高い船舶を造り出すことで、輸送コストの大幅な削減を実現。世界の貿易量は、年々拡大し、経済の発展に大きく貢献している。"
						},
						{
							subject:"一般機械",
							comment:"一般機械とは、電気・輸送・精密機械と武器を除いた全ての機械の総称。工場や工事の設備に関する機械など、企業の設備投資の動きで需要が変化する産業。"
						},
						{
							subject:"電気機器",
							comment:"電気機器は発電機や汎用モーターなどの重電機器、無線装置や電気計測器などの産業用電子機器、半導体や液晶などの電子部品・デバイスなどがある。"
						},
						{
							subject:"家庭用機器",
							comment:"電気冷蔵庫や電気洗濯機などの家庭用電気機器、カラーテレビやオーディオなどの家庭用電子機器（民生用電子機器）などが含まれる。１９８０年代以降、家電機器は海外生産が増加した。"
						},
						{
							subject:"自動車",
							comment:"自動車産業は製造、販売をはじめ整備、資材など広範な関連業界を持つ。わが国経済を支える基幹産業。世界有数の自動車生産・保有国。日本メーカーによる海外現地生産も盛ん。近年はハイブリッド車や電気自動車など環境対応車の開発・普及に力を入れている。"
						},
						{
							subject:"二輪車",
							comment:"１９９０年代に入ってからの日本国内での二輪車生産台数は１９９２年の３２０万台がピーク。国内の需要減少や、アジアなど海外での現地生産が大きく増加したことが主な要因。中国の生産台数は、わが国の約１０倍。"
						},
        				{
   							subject:"輸送用機器",
// 							subject:"輸送用機器（準備中）",
							comment:"自動車・二輪車・航空機・船舶・鉄道車両など、人・モノの輸送に使われる。"
						},
						{
							subject:"カメラ・時計",
							comment:"日本の精密機械の歴史は、アイデアとテクノロジーの進化の歴史。特にカメラと時計は、ドイツやスイスなどの諸外国が古くからの職人的な製造スタイルを固持し続けたのとは対照的に、組み立て作業の自動化やボディーの電子化、小型・軽量化などに早くから取り組んできた。"
                        },
//						{
//							subject:"精密機器",
//							comment:""
//						},
        				{
							subject:"出版・印刷",
//							subject:"出版・印刷（準備中）",
							comment:"印刷とは、インクを使って紙やその他の素材に文字や絵・写真などを再現することを言う。日本の印刷産業の市場規模（経産省工業統計表）は９７年の８兆６０００億円をピークに縮小傾向にあり、ここ数年は７兆円前後で推移。ネット社会にあっても印刷物への需要には根強いものがある。"
						},
						{
							subject:"その他製造",
//							subject:"その他製造（準備中）",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"金融・保険業",
					comment:"資金に余裕のある人から資金を必要としている人にお金を融通する仕事。<br>お金を集め、運用する。そのために経済の動向や市場を調査・分析し、新しい金融商品やサービスを研究・開発する。また、企業の経営に財務の面でアドバイスするコンサルティング業務や、企業と企業を結びつけるＭ＆Ａ（企業の合併や買収）なども含む。<br>金融業はお金を介した情報処理産業ともいえる。",
					photos:[ { path:"icon_db07.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"銀行",
							comment:"銀行の主な業務は、預金（お金を預かる）、貸出（お金を貸す）、為替（お金を送金する：支払・受取を行う）<br>銀行の貸出しの約７０％が企業向け。<br>例えば、日本銀行のはたらきは、お札（日本銀行券）を発行する。一般の銀行にお金を預金、貸出する。社会に流通するお金の量を調整する。お金の価値を安定させる。インフレを抑制するなど。<br>"
						},
						{
							subject:"証券",
							comment:"証券会社は、株式や公社債などを投資家の注文に応じて売買を行う、投資家と証券市場の仲介者としての役割を果たす。また、ＭＭＦ（マネー・マネージメント・ファンド）など、資産を専門会社に託し、その運用により利益を得るという投資信託の販売も証券会社の仕事のひとつ。株価は経済の動向に敏感に左右される。"
						},
						{
							subject:"クレジット産業",
							comment:"消費者の信用に基づいた契約が「消費者信用」で、後払いで商品等を購入する「販売信用：クレジット」とお金を借り入れる「消費者金融：ローン」とに分けられる。どちらも「支払いをする能力がある」という消費者の「信用」をもとに成り立っているシステムで、「信用」が伴わなければ利用できない。例えば、現金の持ち合わせが不足していたときなど、クレジットカードでの買い物は大変便利といえる。"
						},
						{
							subject:"生命保険",
							comment:"大勢の人が公平に費用を負担しあい、死亡や病気などの「もしも」の場合に給付を受ける「助け合い」の精神で成り立っている制度が生命保険。わが国における生命保険の世帯加入率（簡易保険、ＪＡ共済含む）は約90％と普及率は高い。"
						},
						{
							subject:"損害保険",
							comment: "損害保険も「助け合い」の精神で成り立っている制度である。損害保険では、地震や風水害などの自然災害をはじめ交通事故などのリスクによって生じた損害を保障する。<br>損害保険は、個人や企業などを事故や災害のダメージから復旧させる機能を持っており、社会の基盤を支えている。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"運輸・倉庫業",
					comment:"人や物を目的地まで安全に運ぶ交通網は産業の基盤。人を運ぶ旅客輸送、物を運ぶ貨物輸送がある。",
					photos:[ { path:"icon_db08.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"陸運",
							comment:"旅客・貨物輸送とも陸上輸送の中心は自動車。国内旅客輸送（人キロ）における輸送機関の内訳をみると、６５年度は鉄道６７％、自動車３２％、２００３年度は鉄道２７％、自動車６７％と逆転。高速道路など道路網が整備され、自動車保有人口が増えたことが要因。"
						},
						{
							subject:"海運",
							comment:"海に囲まれた島国であるわが国にとって、海運は無くてはならない産業。重くかさばる貨物を、安い輸送費で一度に大量に運ぶことができる。原材料の輸入や工業製品の輸出などのほとんどを海上輸送に頼っている。中でもコンテナ船は、貨物の積み下ろしが簡単で次の交通機関への受け渡しもスムーズ。"
						},
						{
							subject:"空運",
							comment:"航空輸送は、旅客輸送を中心に発展。１０００万人突破は、国内線１９６９年、国際線１９８９年。<br>貨物輸送では、電子部品、精密機械など高価で小型・軽量の工業製品や高級食材など輸送の速さ（鮮度）を求める付加価値商品が増加。大阪、名古屋、福岡など各地で滑走路の増設や新しい空港が誕生した。"
						},
						{
							subject:"倉庫業",
							comment:"倉庫業は生産と消費を結ぶ産業として国民生活の基盤を支える極めて公共性の高い産業。現在では、保管・荷役といった倉庫業の本来業務に加え、在庫管理や受発注などの情報管理もあわせて行い、物流の円滑化や商品価格の安定にも寄与している。"
						}
					]
				},
				{
					subject:"貿易",
					comment:"国と国の間でモノやサービスのやり取りをするのが貿易。わが国は外国から原材料を輸入し、それを加工して製品として輸出する加工貿易が中心。<br>海に囲まれた島国であり、資源が乏しいわが国にとって、外国との貿易は生命線ともいえる。輸出して受け取る金額（輸出額）が、輸入して支払う金額（輸入金額）より多いことが貿易黒字。わが国の貿易黒字は１９８１年から続いている。貿易相手国との貿易摩擦が大きな問題となり、アメリカへ自動車や半導体などの輸出を抑えたことがあった。現在、アメリカに代わり中国との貿易が急拡大し、アジア諸国との貿易の結びつきがますます強くなってきている。",
					photos:[ { path:"icon_db09.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"貿易",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"卸売業",
					comment:"卸売業は、商品を生産者から仕入れ、多くの小売店に卸す仕事をしている。製造元と小売店の間に入り、商品流通の仲介役を果たしている。",
					photos:[ { path:"icon_db10.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"卸売業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"小売業",
					comment:"小売業は、卸売業から商品を仕入れ、私たち消費者に販売している。専門店やスーパー、ディスカウントストア、コンビニエンスストア、百貨店など様々な業態に分かれている。",
					photos:[ { path:"icon_db11.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"小売業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"情報・通信業",
					comment:"情報通信産業は、情報を生産・加工・蓄積・流通・供給する事業および、これに必要な素材・機器の提供などを行う関連業をいう。インターネットやテレビ・ラジオ、固定電話・携帯電話など、通信と放送の融合が進んでいる。農業革命、産業革命に続く第３の革命といわれるＩＣＴ（情報通信技術）革命によって、国内の情報通信市場は飛躍的に拡大している。",
					photos:[ { path:"icon_db12.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"情報・通信業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"不動産業",
					comment:"不動産業とは、不動産を提供し、流通させ、管理する産業。次の4つに大別できる。分譲業：土地を取得して造成し住宅などを建築して分譲する。賃貸業：オフィスビルや住宅などの賃貸を行う。流通業：オフィスや住宅、土地などの売買、賃貸借の代理、仲介を行う。管理業：賃貸ビルや分譲マンションなどの設備の維持管理を行う。",
					photos:[ { path:"icon_db13.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"不動産業",
							comment:""
						}
					]
				},
				{
					subject:"サービス業",
					comment:"",
					photos:[ { path:"icon_db14.jpg" } ],
					links:[
						{
							subject:"レジャー産業",
							comment:"余暇の効果的な利用は、私たちの暮らしと心を豊かにする。近年の経済不況の影響を受けた個人消費の冷え込みに伴い、余暇産業＝レジャー産業は、縮小傾向。<br>レジャー産業は、個人のライフスタイルや嗜好の変化にも大きく影響を受ける。"
						},
						{
							subject:"リース・レンタル",
							comment:"リース業は物品や機械、設備などを売るのではなく、顧客が必要とする商品を顧客の注文に基づき購入（調達）し、提供する。設備資金を貸し付けるのではなく、設備そのものを賃貸する。期間は比較的長期。レンタルは不特定多数の人が物を一定期間の利用だけのために借りるもので、利用者は在庫の中から選ぶ。期間は比較的短期。リース・レンタル業を「物品賃貸業」という｡"
						},
						{
							subject:"外食産業",
							comment:"外食産業の中心はレストランやホテルの飲食、学校給食や社員食堂を含む｢給食主体部門｣で、外食産業市場の大半を占める。<br>「外食」と家庭での「内食」の中間に位置するのが「中食」（なかしょく）で、ライフスタイルの変化から急成長をしている。"
						},
						{
							subject:"医療・福祉",
							comment:"国民医療費は１年間に医療保険に使われた医療費の総額（患者負担を含む）。差額ベッド代や出産など保険対象外の自由診療費は含まれない。<br>診療報酬は、医療保険から医療機関に支払われる治療費。医療行為にかかわる物的経費や医療従事者の人件費（医師、看護師、薬剤師等）に充当され、２年ごとに中央社会保険医療協議会で審議されて改定。<br>２００８年４月から後期高齢者医療制度（７５歳以上対象）がスタート、３歳未満だった医療費負担２割が小学校入学前までに拡大。"
						}
					]
				}
			];

